訪問看護

訪問看護

訪問看護の目的

人は、ケガをしたり病気にかかった場合、ケガや病気を治す為に治療を受けます。

治療を受けた後、ケガが治る或いは病気が完治するまでの間、体を休め療養をします。

療養期間が長くなると、慣れない病院生活では気が落ち込んだりします。

その為、住み慣れた自宅で過ごしたいという患者の気持ちは非常に良くわかります。

「住み慣れた自宅で療養をしたい」という希望をかなえる為に訪問看護があります。

ただし、希望すれば誰でも受けられるわけではなく、自宅で療養するには訪問看護を受けることが必要だと医師が認めた場合に訪問看護を受けることができます。

また、訪問看護により、希望した療養場所で自立した生活が送れることを目指します。

訪問看護の提供内容

下記医療従事者が要介護者等の自宅に訪問して、「療養上のお世話」「診療の補助」を行うことです。

医療従事者
  • 看護師
  • 保健師
  • 准看護師
  • 理学療法士
  • 作業療法士
  • 作業療法士
  • 言語聴覚士
ポイント
訪問看護と響きのよく似たサービスがあります。それは、訪問介護(ホームヘルパー)です。訪問看護(看護師)が医師の指示のもと医療行為が行えるのに対して、訪問介護は行えません。

療養上のお世話とは

人は誰でも、呼吸をして、食事をとり、排せつをします。

体をきれいにする為に、入浴しますし、着替えもします。

この当たり前の日常生活が要介護者等は自分ひとりできない事があります。

その為、訪問看護により次のような手助けを行うことが療養上のお世話です。

療養上のお世話
  • 食事援助
  • 排せつ援助
  • 清潔
  • 移動
  • 衣服の交換

診療の補助とは

診療の補助は、病院と同様の医療を継続して受ける為に下記の対応を行います。

診療の補助
  • 血圧、脈拍、体温などの測定、状況観察
  • 薬剤管理

薬剤管理は、要介護者等が「決められた時間」「決められた薬」「決められた量」を服用しているのか状況を確認し服用できない場合は、どうやったら服用できるようになるのかを検討します。

入院していれば、看護師が服用を管理していますが、自宅にいる場合、本人が自覚して薬を飲む必要があります。

しかし、要介護者等が高齢の場合や、介護を行う家族が高齢の場合、正しく薬を飲めていないケースが多いです。

その為、薬剤の管理を任された場合、要介護者等が服用できるよう医師に相談するなどして、日々処方された薬を正しく飲めるように管理します。

療養上の世話、診療の補助以外の訪問看護業務

療養上の世話、診療の補助以外の業務内容には、次に挙げるものがあります。

訪問看護業務
  • 病状の観察と情報収集
  • 精神的な支援
  • リハビリテーション
  • 家族支援
  • 療養指導
  • 在宅での看取りの支援

在宅での看取りの支援とは、要介護者等が、住み慣れた自宅で最期(さいご)の時間を自分らしく過ごす為の支援です。

自宅で最期を迎えるということに家族が戸惑うこともあるかと思います。

その場合は、訪問看護師と一緒に考えていきましょう。

自宅で過ごすことのメリット

要介護者等は、医療従事者から「療養上のお世話」と病院同様の診療(点滴、傷の処置、内服治療)を住み慣れた自宅で継続して受けることができます。

病院で医療を受けるより精神的に安定するので、要介護者等が前向きな気持ちになり、要介護者等自身の持つ治癒力が向上される効果が期待できます。

例えば、認知症の要介護者等が病院で過ごすということはかなりのストレスになり、見慣れない病室は不安をつのらせます。

住み慣れた自宅で過ごすことで、認知症状が落ち着き快方に向かえば、より質の良い日常生活を営むキッカケになります。

訪問看護は、2つの保険のどちらかで受給できる

訪問看護は、介護保険の適用として受給できる場合と医療保険の適用として利用できる場合の2パターンがあります。

ポイント
介護保険、医療保険の両方の適用条件が満たせた場合は、介護保険が優先されます。

訪問看護を受けられる条件

療養が前提なので、障害を持っている方や病気の方が療養中であれば、訪問看護を受けることができます。

例えば、0(ゼロ)歳の乳幼児でもサービスを受けることは可能です。
※要介護認定を受けていない場合は、医療保険の適当になります。

ただし、訪問看護を訪問看護事業者が行うためには、主治医より「訪問看護指示書」を交付してもらう必要があります。

なぜ、訪問看護を受ける条件に介護認定が不要なのか?

介護認定を受ける為の年齢制限に達してない方は、保険として訪問介護を受けられない事になってしまいます。

つまり、10割の自己負担になります。

例えば、小学生が事故で入院した場合、自宅で療養したいけど保険適用で訪問看護が受けられないという事態を防ぐ為に、このようなケースの場合は「介護保険」ではなく、「医療保険」の対象として訪問看護を受けることができます。

「自宅で療養をしたい」というニーズであれば、極力自宅での療養をかなえる為に柔軟な制度になっています。

訪問看護指示書を受ける流れ

訪問看護指示書は、要介護者本人から依頼する場合もあれば、ケアマネジャーから主治医に相談する場合もあります。

また主治医の判断で訪問看護サービスを促す場合もありますので、気兼ねなく主治医、ケアマネジャーに相談してください。

手順
  1. 主治医による訪問看護指示書の交付
  2. 看護師等(准看護師を除く)による訪問看護計画書の作成
  3. 利用者または、その家族に対する説明、利用者の同意と利用者への交付
  4. 看護師等(准看護師を除く)による訪問看護報告書の作成
  5. モニタリング


訪問看護を行う事業者は、定期的に「訪問看護計画書」「訪問看護報告書」を主治医に報告する必要があります。
この制度により自宅で療養をする患者の状況が主治医に確実に伝わる仕組みになっていますので、要介護者等とその家族は安心してサービスを受けられます。

指示書には有効期限があります。

「訪問看護指示書」「特別訪問看護指示書」には有効期限があります。
その為、一度取得すれば必ずその後継続して訪問看護が受けられるわけではありません。

「訪問看護指示書」は有効期間が6か月以内、特別訪問看護指示書は、診療の日から14日以内と決めらえており、且つ特別訪問看護指示書の交付は基本1月に1回を限度とされています。

ただし、厚生労働省が定める者は月に2回交付が可能です。

訪問できる回数

保険 条件
介護保険 ケアマネジャーが計画をすれば回数に制限はありません。
医療保険 原則1日1回、週3回の訪問までという制限があります。

※出典:在宅看護論生霊用を支えるケア

医療保険の制限が除外される条件

例外が適用される条件
  • 特別訪問看護指示書を受けた場合
  • 厚生労働大臣が定める疾病等の場合
  • 厚生労働大臣が定める状態等の場合

具体的には、主治医が急逝増悪、終末期、退院直後による状況観察が必要だと判断した場合や、末期の悪性腫瘍等の場合です。

集中的に看護が必要になる為、週4日以上訪問が許可されています。

介護度別の訪問看護平均日数

平成27年度調査(出典:介護サービス施設・事業所調査)

介護度 平均回数
要支援1 3.9
要支援2 4.9
要介護1 5.2
要介護2 5.7
要介護3 5.9
要介護4 6.4
要介護5 7.5

要介護5の場合で、7.5回なので週2回前後は訪問看護を受けていることになります。

詳細は下記をご覧ください。

介護度とは

サービス利用者が訪問看護師に求めていること

出典:平成26年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査「機能強化型訪問看護ステーションの実態と訪問看護の実施状況調査」

上位5つ
  • 24時間対応してくれる
  • 相談にのってくれる
  • 必要に応じて医師に連絡してくれる
  • 予防のための指導や助言をしてくれる
  • いつも決まった看護師が対応してくれる

医療に詳しい看護師が24時間対応してもらえることは非常に、頼りになります。

特に、要介護者等が夜中に容体が悪くなった際、介護している家族にとって電話できる相手がいることは大変重要なことです。

訪問看護ステーションの施設数

平成28年10月1日活動中の施設・事業所数
介護予防訪問看護ステーション
介護予防訪問看護ステーションは、要支援者向けの看護ステーションです。要支援者の自立生活を支援することに着眼してます。

毎年訪問看護ステーションの数は増えており、それだけニーズの高いサービスなのです。

今後高齢化が進み、病院での受け入れが行えなくなるので、訪問看護サービスのニーズは更に強まります。

反面、対応する看護師の数が少なく、訪問看護の担い手不足が今後の課題となります。

訪問看護サービス費用

訪問看護ステーションから訪問した場合

サービス費用の設定 利用者負担(1割)
(1回につき)
20分未満 311円
30分未満 467円
30分以上1時間未満 816円
1時間以上1時間30分未満 1,118円
理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士による訪問の場合(20分以上) 296円

※20分未満の算定ができるのは、20分以上の訪問看護を週1回以上含むことが必要になります。

病院または診療所から訪問した場合

サービス費用の設定 利用者負担(1割)
(1回につき)
20分未満※ 263円
30分未満 396円
30分以上1時間未満 569円
1時間以上1時間30分未満 836円

※要支援・要介護のいずれの認定を受けても利用者負担は同額です。

定期巡回・随時対応型訪問介護看護と連携して訪問した場合

サービス費用の設定 利用者負担(1割)
(1回につき)
訪問看護費 2,935円
参考文献
利用者負担より